工事もしやすく効率的に行えるので、費用も抑えることができます。
もちろん住んだままでも耐震改修することができます。
「倒壊または大破壊の危険がある」と診断される住宅は日本に1000万
件以上あると言われています
また亡くなられた方のうち約８割 が住宅の倒壊等による圧死が原因だったそうです。
さらに密集住宅地では、倒壊した住宅により道路がふさがれ、救出が遅れたり、火災の拡大を招くなど被害が 拡大しました。
また、それらをサポートするための金物補強をします。
2.屋根を軽くし、構造体への負担を減らす
3.基礎を補強する
発行：財団法人 日本建築防災協会「木造住宅の耐震診断と補強方法」
耐震性は、
＊耐力壁の量、＊耐力壁のバランス、＊接合金物の使用、＊木材の健全性、＊基礎
の強さの５点によって確保されています。
そのためには現在の建物の実態を正確に知ることが耐震補強の第一歩です。
単に筋交いの量を増やすだけでは、建物の倒壊を防ぐことが出来ないという事実を踏まえ、
平成１２年に建築基準法は、柱の接合金物を規定し、基礎の構造を規定する大改正を行いました。
営業先行であったり、構造的な質問にほとんど明確に答えられない業者は不的確です。
また、リフォームだからといって、単なる模様替え専門、あるいは水廻りが仕事のほとんどだったという
経験では、これらの工事は出来ません。
*Ｎ値計算を熟知している*
新しい基準法では、柱の接合金物をいろいろな場面毎に明記していますが、
実際にはＮ値計算という方法で接合金物を選定する方がベストです。
この計算を理解していると言うことは、不要な部分に余分な金物を付けることもなく、
適材適所の金物選定をしてくれます。
詳細かつ正確にチェックするには、耐震診断ができる建築士などの専門家への依頼が必要になり
ますが依頼する前に、耐震診断が必要かどうかご自身である程度チェックすることができます。
１．昭和56年（1981年）以前に建設された住宅かどうか
昭和56年に建築基準法が改正され、地震に関する基準（耐震基準）が強化されました。
この改正前の法律に基づき建設された住宅は、古い耐震基準によるものなので注意が必要です。
２．軟弱な地盤の上に建つ住宅
地盤が悪いと地震の揺れを増大させたり、建物が傾いてしまうなどの影響をうける可能性があります。
海、川、池などの埋立地や、丘陵地の盛土で小規模な造成工事によるものや
深い沖積層などの軟弱な地盤に建つ住宅は注意が必要です。
３．基礎の状況
木 造の古い住宅の場合、玉石基礎といって柱が大きな石の上に立てられているだけのケースがあり、
柱が浮き上がったりはずれたりして、建物が倒壊する危険性が あります。
また、コンクリートの中に鉄筋が入っていない基礎や、基礎自体にひび割れが発生している場合は、
補強工事をおすすめします。
４．壁の配置や建物全体の形などバランスの悪い住宅
壁や窓の配置が一定方向に偏っている。
１階が駐車場などのピロティ（壁で囲まれていない外部に開かれた空間）になってる。
２階部分だけが突き出しているなど、バランスの悪い住宅は地震のゆれに対し弱いと考えられます。
５．維持管理の状態
維持管理の状態が悪く、家全体の傷み具合が激しい場合は、適切な補修が必要です。
